2023年に注目を集めた生成AIをはじめとして、技術の進歩が止まることはなく、それに伴う脅威は増すばかりです。一方で、社会環境としてはコミュニティの対立や様々な面での格差がさらに拡大しています。こうしたなかで正しい情報に基づき行動するには、国、企業、個人それぞれのレベルで信頼できる情報へのアクセスや情報のやりとりが不可欠です。
Cyber Initiative Tokyo2023では、災害や不正な攻撃があっても速やかに復元できるデジタル社会の実現に関わる各界の第一人者が登壇し、経営や業務遂行にあたって不可避な話題を議論します。
サイバーリスクの高まりを受け、各国・地域がそれぞれの「サイバーセキュリティストラテジー」を作成している。それぞれの内容の特徴は何か、その枠組みの中で企業などの組織や個人はどう振る舞えばいいのか、さらには「能動的サイバー防御」はどうあるべきか議論する。※使用言語：英語（日本語同時通訳あり）
サイバーセキュリティーが重要な経営課題になる中、ビジネス戦略とサイバーセキュリティ戦略を結びつけるCISO（最高情報セキュリティー責任者）の役割がますます重要になっている。DXを推進するには“守り”を固めて停滞するのではなく、“攻め”のセキュリティー対策でビジネスの成長を支えることが求められる。これからのCISOが果たすべき役割は何か。CISOが直面している課題、そして2024年に優先すべき事項は何か。第一線で活躍するCISOが本音で議論する。
地政学リスクの増加やハイブリッド戦争の勃発は国だけでなく企業にも大きなサイバーリスクを突きつけています。国家を背景にした高度で執拗な攻撃を完全に防ぐのは難しく、侵害を受けてもいかにビジネスを継続させるかが極めて重要です。企業のレジリエンス（回復力）の確保について、イスラエルの国営防衛企業のサイバーセキュリティ担当副社長が語ります。※使用言語：英語（日本語同時通訳あり）
※使用言語：英語（日本語同時通訳あり）
※講演者が変更になりました。
技術の進化は、我々に多くのメリットをもたらす反面、負の側面も持ち合わせている。例えば、生成AIはビジネスに恩恵をもたらすが、同時にサイバー攻撃者が悪用すればより精度の高い攻撃が可能になる。メタバースの普及はサイバーセキュリティの観点では企業に重大なリスクをもたらす危険性がある。量子コンピューティング技術や宇宙技術も同様である。最新テクノロジーが社会に与えるインパクトと、サイバーセキュリティ―の観点からのリスクについて議論する。
※使用言語：英語（日本語同時通訳あり）
2022年末に改定された国家安全保障戦略では、「主要国の情報保全の在り方や産業界等のニーズも踏まえ、セキュリティ・クリアランスを含む我が国の情報保全の強化に向けた検討を進める」と明記されている。本セッションでは、なぜ今、セキュリティ・クリアランスに注目が集まるのか解き明かすと共に、民間企業への影響や、この環境の中でどう振る舞えはいいのかを議論する。
サイバーリスクへの備えは自社のシステムだけでは十分ではない。攻撃者は、子会社や海外拠点、さらには取引先までも狙うからだ。いわゆるサプライチェーン攻撃だ。最近では、自社システムあるいは製品に組み込まれるソフトウエアにもサプライチェーンリスクは潜む。本セッションでは、サプライチェーンを対象とした攻撃の最新状況を共有し、その対策を議論する。
フェイクニュースによる混乱が言われて久しいが、生成AIの台頭でさらにフェイクニュースによる混乱リスクは高まっている。2024年は世界各地で大きな選挙が控えていることもあり、フェイクニュースの生成がさらに活発になることが予想される。多くのニュースのなかから真偽をどう見分ければいいのか。本セッションでは、日本でも始まった専門機関の取り組みを紹介し、真偽の判断のため個人が必要なスキルを共有する。
※使用言語：英語（日本語同時通訳あり）
日本経済新聞社は「サイバー・イニシアチブ東京」の趣旨に沿って、経済・社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）を大きく前進させるうえで重要なサイバーセキュリティーで優れた成果を上げる企業や取り組みを表彰するCyber Index Awardsを2021年に設立いたしました。企業のサイバーセキュリティーに関する大規模な調査を実施している日本IT団体連盟にご協力をいただきながら、本分野の第一人者からなる独立した審査委員会が公正・中立な視点をもって選考し、優れた取り組みを表彰することで、広く産業界や社会全体にベストプラクティスを訴求、浸透させることを目指します。
CYBER INDEX AWARDS 2023 受賞者はこちらランサムウエアによる攻撃が止まらない。2023年は社会保険労務士向けクラウドサービスや港湾のコンテナ管理用システムがその対象となった。本セッションでは、最新の事案から何を学べばよいか識者が解説するほか、どのように対処すればよいか議論する。
※敬称・尊称略、順不同
※講演タイトル、講師、講演内容、講演の時間帯は予告なく変更になる場合がございます。予めご了承ください。
日本経済新聞社と日経BPは2018年12月、国内外の専門家や学識経験者、政策担当者を集めた国際会議「サイバー・イニシアチブ東京」を発足、本年で6回目の開催となります。会議では、業界横断、官民連携、グローバルを柱に据え、国内外のセキュリティ分野の有識者を招いて技術、経営、法制度、政策などに関してオープンな議論を展開。企業経営層や政府関係者との情報共有を促進します。議論の内容はオンラインで配信、広くサイバーセキュリティの最新テーマを発信していきます。
